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おなじみ必殺技の「手の平返し」

 以前に、ホリエモンが逮捕されたときにも同じようなことを書いた記憶があるのですが、世間というかマスコミというか、呼び名が「容疑者」になると一転、手の平を返したような報道があふれるのに、この数日、辟易としているぴーこです。
 配偶者の逮捕の報道で、あらかた想像はついていたでしょうに。呼び名がどうあれ、真実(=彼女がこれまでしてきたこと)はひとつなのに、「容疑者」となったとたんに、彼女のアイドル時代などの映像をこれでもかというほど垂れ流すという・・・。逮捕状が出る前に憶測で記事を書けば名誉毀損で訴えられる余地があるので、先走りはできないということなんでしょうが、本当に堰を切ったようで。要するに、他人の不幸は蜜の味、名誉毀損という歯止めがなければ、メジャーなマスコミも、そういうことを書きたくて書きたくてしかたないのでしょうね。
 なんといっても法的には、「容疑者」は「犯人」とはまったく違うわけで。まあ、ご本人が出頭して容疑を認めたようなので、それを受けて、それ以降の対応が変わる部分については理解できなくはないのですけれど、なんだか過剰反応しすぎのような。疑われている事実を裏付ける物証が見つかったということを淡々と報道すれば、それで十分だと思うのですが。
 法務省は、彼女が「容疑者」となった段階で早々と、彼女が出演していた裁判員制度のドラマについての記述をサイトから削除し、そのDVDの貸し出しについても取りやめにしたようですし、今日ネットでみた報道では、所属事務所も、彼女のCDなどをレコード店の店頭から回収したそうで。
 9月に予定されていた新譜の発売を中止するとか、メーカーがCMを放映しないというところまでは理解できるのですが、過去の作品まで引っ込める必要ってあるんでしょうか。消費期限切れの食品とか重篤な副作用が明らかになった薬品と違って、店頭に置いておいたって、購入してそれを享受・消費する人に実害が及ぶわけでもなし、観たい人、聴きたい人は、自分自身の選択でそうすればいいと思うのですけれど。
 まあそれでも、私企業の場合、企業イメージというものがあるので、「そこまで!?」と思いつつも一定の理解は可能なのですが、容疑者ないし被告人の憲法上保障された権利に敏感であるべき裁判所が、そういうことをしていいのかという強い疑問があります。裁判所も、裁判員制度の開始などで、「企業イメージ」に過敏になっているのでしょうか。
 これもある種の「無菌社会」のあらわれなんでしょうか。インフルエンザ騒ぎとも通底する部分があるような気がするぴーこ。同じ「ぴー」として、思うところを書いてみました。

 おまけ:酒井法子「容疑者」の写真が有害な訳&毎日新聞社への凸
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by thebrandywine | 2009-08-09 23:03 | どうでもいいこと

茶太郎+ぴーこのおばかな日常: ぴ「うりゃー!」 茶「ぐぇぇぇ~」


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